BIO International Convention 2027完全ガイド：日本企業のための参加・出展判断

BIO International Convention 2027は、2027年6月7日〜10日に米国フィラデルフィアで開かれる、バイオ・ライフサイエンス分野で世界最大の事業提携カンファレンスです。日本企業にとってこの4日間の価値は、展示ブースではなくBIO Partneringという事前商談システムのほうにあります。2026年大会で日本は米国外で2番目に多い490名の商談担当者を送り込みながら、ブースは約34しか出していません。ほぼ展示なしで、世界第2位の商談団を動かしている国です。この記事では、JETROのジャパン・パビリオンに実際いくらかかって何が含まれないのか、パビリオンのバッジでは主催者のBusiness Forumに入れないという公表済みの事実、そして「約2万人」と「9,743人」という2つの数字の違いを、出典付きで並べます。

BIO International Conventionとは何のカンファレンスか

米国バイオ産業協会BIO（Biotechnology Innovation Organization）が毎年6月に主催する、創薬・再生医療・バイオ関連技術の事業提携イベントです。製薬企業、バイオベンチャー、CRO・CDMO、投資家、大学、政府機関が一堂に会します。

一般的な展示会と根本的に違う点が1つあります。この会議の主産物はブースではなく商談です。BIO Partneringという事前マッチングシステムで、会期の約10週間前から相手企業を検索し、面談を申し込みます。承諾されると、主催者側が双方の空き時間を突き合わせて面談枠を自動で組みます。2025年大会（ボストン）では、この仕組みで66,308件の面談が成立しました。

規模の数字は、そのまま信じるのではなく「何を数えた数字か」を確認してください。同じ2026年大会（サンディエゴ）について、出典によって数字が違います。

この表の要点は、約2万人と9,743人が別の母集団だということです。BIO Partneringの商談枠を使えるのはPremier Accessという最上位登録のみで、会場にいる人の半分以上はそもそも商談を申し込めません。「2万社と会える場」と読んで予算を組むと、必ず外します。

過去との比較も、この構造をよく表しています。LINK-Jが2017年大会を報告した時点で、参加者は約1万6,000人、出展約1,800社、商談は約4万件でした。9年で参加者は2万人前後まで2割強増えたのに対し、商談件数は6万6,000件へ6割以上増えています。人の増え方より、商談の増え方のほうが速い展示会です。

2027年はいつ・どこで開催されるのか

2027年6月7日（月）〜10日（木）の4日間、米国ペンシルベニア州フィラデルフィアで開催されます。会場はPennsylvania Convention Centerです。

会場については注意が1つ必要です。2026年9月時点で、BIO自身の2027年向けページは開催地を「Philadelphia, PA」としか書いておらず、2027年専用サイトはまだ立ち上がっていません。会場名は当社データベース（信頼度90）と、スイスのナショナル・パビリオンを運営するSwitzerland Global Enterpriseの2027年募集ページが「Pennsylvania Convention Center 19107 Philadelphia」と記載していることによります。主催者の確定発表ではありません。ただしフィラデルフィアでこの規模を収容できる会場は他になく、実務上はここと考えて差し支えありません。

BIOは開催地を4年先まで公表しています。どの年に行くかを選べる、珍しい会議です。

日本のライフサイエンス関係者に土地勘があるのはサンディエゴとボストンで、2027年のフィラデルフィアは相対的に馴染みが薄い開催地です。渡航の負担も、この年がいちばん重くなります。

誰が主催しているのか

主催はBIO（Biotechnology Innovation Organization）です。米国のバイオ産業の業界団体で、会員は1,000社を超えます。会議を外部の展示会運営会社に委託せず、業界団体が自ら所有・運営しています。この一点から、他の商業展示会では説明できない仕組みがいくつも出てきます。

出展スペースは、金額ではなく累積ポイントで割り当てられます。BIOの説明はこうです。

Our exhibition is curated through a priority point program allowing current exhibitors to have priority booth selection for the following BIO International.

ポイントは3年間の累積で、出展面積、スポンサーシップ、会員資格が加算されます。新規出展者に残っているのは、会期最終日の木曜午後の枠か、キャンセル待ちだけです。国・地域パビリオンの中に入る形での出展はこの制約を受けないため、日本の中小企業にとってJETROのパビリオンが事実上唯一の現実的な入口になります。

会員であることも、あらゆる料金に効きます。参加登録で最大700ドル、Exhibitor Booth Partneringのアカウントが1枠750ドル対950ドル、企業プレゼンテーションの登壇料が2,000ドル対2,475ドルです。

主催者が業界団体であることは、壇上の顔ぶれにも表れます。SynBioBetaの集計によると、2026年大会でBIO本体に次いで登壇枠が多かったのは欧州医薬品庁（EMA）の22枠と米国食品医薬品局（FDA）の17枠でした。個別の製薬企業でこれを上回ったのはGenentechだけで、ファイザー、イーライリリー、ジョンソン・エンド・ジョンソンはいずれも6枠前後です。規制当局に製薬企業以上の時間を渡す会議です。

2026年大会のスポンサーは、最上位のDouble Helixがアムジェン、イーライリリー、Genentech、メルク、サノフィ、VWR（Avantor傘下）、次位のHelixがベーリンガーインゲルハイム、ノボノルディスクでした。

会場では実際に何が起きるのか

会場は2つの別々の空間に分かれています。この構造を理解しないままパビリオンに申し込むと、想定していた商談ができません。日本語の情報源でこの点を説明しているものは、調べた範囲で1つもありませんでした。

1つ目はBusiness Forumです。展示ホールの中にある、商談専用の独立区画です。BIO Partneringで組まれた面談はここで行われます。入場条件はBIOのFAQに明記されています。

In order to enter the Business Forum, all participants must have a Premier Access registration.

everyone, including colleagues from the same company, can only enter the Business Forum with a Premier Access badge

2つ目はExhibitor Booth Partneringです。出展者（パビリオン内の企業を含む）が別途購入する商品で、面談は自社ブースまたはパビリオン内の商談スペースで、展示時間内に限って行われます。そして次の一文が決定的です。

Exhibitor Partnering Contacts (EPCs) and Exhibitor Booth Staff (EBS) may not enter the Business Forum.

つまり、出展者用のパートナリング枠を持っていても、Business Forumには入れません。相手がBusiness Forumのデリゲートである場合、相手のほうがForumを出て、貴社のブースまで来る形になります。Exhibitor Booth Partneringのアカウント料金は、100平方フィートあたり2枠まで購入でき、BIO会員750ドル、非会員950ドル、パビリオン800ドルです。

商談の申し込みには上限があります。1社プロファイルあたり、返答待ちの申込は同時に150件までです。承諾・辞退・取消のいずれかが起きればその枠は戻るため、通算の上限はありません。システムは4月中旬に開き、6月上旬から自動での日程確定が始まります。

会場で何が話されているかについては、SynBioBetaの集計が最も正確です。有料の企業ピッチを除いた215セッションの主題を数えると、投資・資金調達が53、規制・FDAが48、AI・機械学習が42、中国およびアジアが8でした。会期中の話題の中心がAIだったという通説は、公式プログラムの中身とは一致しません。Blotnickはこう書いています。

The hallway chatter and the official agenda were not about the same subject.

会期前の金曜から日曜には、事業開発、上級事業開発、企業・製品評価の集中講座が開かれます。この講座はBIO本体に登録していなくても受講できます。参加費は登録料とは別建てです。

日本企業はどう関わっているのか

ここが、この記事でいちばん書く価値のある部分です。日本は、この会議で世界有数のプレゼンスを持っています。ただしその現れ方が、多くの日本企業の想像と違います。

日本は米国外で2番目に多い商談担当者を送り込みながら、ブースはほとんど出していません。Blotnickが2026年大会について集計した国別の内訳です。

Blotnickの評価はこうです。

Japan's numbers show the behavior in its purest form: 490 dealmakers on only about 34 booths, the lowest booth count in the top ten next to the second-highest delegation. Almost no floor presence, all meetings.

しかもこれは大手1社が押し上げた数字ではありません。全参加企業の中で人数の多い上位15社のうち4社が日本企業で、第一三共、中外製薬、塩野義製薬、アステラス製薬です。第一三共は、イーライリリー（115名）とジョンソン・エンド・ジョンソン（59名）に次ぐ規模の商談団を送り込んでいます。

Blotnickは、韓国と日本の行動をこう総括しています。

Korea and Japan are mature pharma economies sitting on Phase 2 and Phase 3 clinical assets they need to push into U.S. commercial channels through licensing and partnership.

貴社が中小のバイオベンチャーや大学発スタートアップであれば、この事実の意味は明確です。日本の製薬産業はすでにこの会議を使いこなしています。使いこなしていないのは、大手以外の層です。

JETROジャパン・パビリオン

JETROは20年以上にわたりBIOにジャパン・パビリオンを設置しています。2026年大会（サンディエゴ）の実績は次のとおりです。数字はすべてJETROの「出展案内書」および2026年4月28日付のプレスリリースによります。

出展料に含まれるもの：展示スペース、基本デザイン設計・施工費（一定量の電気代と工事費を含む）、基本備品（社名版付パネル展示台1、椅子1、スポットライト2、コンセント1口、ゴミ箱1、カーペット）、共有商談スペース、展示会場への入場券2名分、BIOパートナリングアカウント1枠、パビリオン出展者ダイレクトリーへの掲載、大手製薬企業との交流会。

含まれないもの：振込手数料、基本装飾以外の小間装飾・追加備品・追加電源、渡航費と滞在費と海外旅行保険、パンフレットと展示品の輸送費（通関・輸送費、輸入税、輸送保険料）、滞在中の盗難保険料、その他すべて。

そして、前の章で説明した制約がここに効いてきます。JETRO自身が「出展案内書」にこう書いています。

ただし、商談場所はジャパンパビリオン内の商談ブースが指定されます

主催者が会場内に設置する商談専用ブース（パートナリングブース）や、大手製薬企業等が設置するスポンサーブースでの商談を希望する場合には、別途主催者よりパス（Premier Access Pass）を購入する必要があります。

47万円はBusiness Forumへの入場券ではありません。2026年のPremier Access非会員料金は3,950ドルでしたから、Business Forumでの商談も行うなら、その分を最初から予算に足しておく必要があります。

キャンセル規定は独特です。申込からジェトロの承諾メールまでは無料、承諾が届いた瞬間から出展料の100%です。中間の段階がありません。

自治体・会員向けの減額制度は3つあり、いずれも条件付きです。

3つとも当該年度の予算成立が前提です。「出展案内書」の表紙には「2026年度の予算が成立しない、措置されない場合などにより、本事業の実施を見送る可能性があります」と明記されています。

審査は中堅・中小企業が優先され、他の国庫補助金を受けて申し込む企業と大企業・団体は一般企業料金となります。必須要件には「自社の担当者1名以上が商談に対応可能なこと」があり、自治体等のとりまとめ団体による代理商談は認められていません。申込時には、出展物ごとの輸出管理リスト規制該当性、国内外の特許出願・登録状況、直近1年間の全世界向けおよび米国向け契約額の記入も求められます。

パビリオンの規模は年によって動いています。2024年サンディエゴが30社、2025年ボストンが24社、2026年サンディエゴが24社です。2026年の24社を所在地で見ると、東京8社、大阪4社、福岡3社で、この3都府県だけで15社を占めます。

2027年の公募は、2026年9月時点で発表されていません。JETROの年間出展支援カレンダー（2026年7月22日最終更新）にBIOの2027年開催分は掲載されていません。2026年は1月に募集開始、3月16日締切という日程でしたので、同じ周期なら2027年1月頃の募集開始が見込まれますが、これは推測であって公表された事実ではありません。パビリオンを前提に予算を組むのであれば、healthcare@jetro.go.jp に直接照会してください。

パビリオン以外の日本のルート

• NINE JPブース：全国9拠点の大学発スタートアップ支援プラットフォームの合同ブースです。京都大学は2024年の初出展から3年連続で出展しており、2026年は筑波大学とAMEDも同じブース内にいました。
• AMED：会期前のコンサルテーションで説明資料の作り込みと面談目的の明確化を支援し、現地の面談にも担当者が同席します。海外商談会支援として現地面談の設定も行っています。
• LINK-J：開催都市で毎年「LINK-J Japan Night」を開いています。2026年サンディエゴでは6月22日夕方にPortside Pierで開催され、268名が参加し、うち約25%が海外在住者でした。
• 主催者の国際窓口：international@bio.org が各国代表団と政府高官の参加を調整しています。

日本側の準備はすでに始まっています。京都大学成長戦略本部は、2026年の会期前にニューヨークで在ニューヨーク総領事と面談し、2027年フィラデルフィア大会に向けた連携の方向性を議論したと報告しています。

会場で何が成果になるのか

数字ではなく、実際に行った日本の機関が何を持ち帰ったかを見てください。2026年大会について、3件の一次報告が公開されています。

筑波大学 T-CReDO：6名で参加し、NINE JPブース内に出展。大型モニターで22の研究課題を紹介し、会期を通じて企業・VC・大学等と計75件の意見交換を行いました。うち1件はライセンス導入協議の申し入れにつながっています。

京都大学：3名の担当者と、起業準備中の研究者1名が面談に参加し、4日間で延べ30社以上と対話しました。これは前年の約3倍です。増えた理由を、同大学はこう分析しています。

具体的な研究シーズと、その事業化を担う研究者本人が参加したことで、相手企業からより踏み込んだ質問が寄せられ、共同研究などの連携可能性が見いだされた案件もありました。

国立がん研究センター NCC SAP：VC8社、投資会社2社、製薬企業等と計26件の個別面談を実施。CDMOとはCMCと臨床試験を見据えた製造計画まで踏み込んで議論しています。

3件に共通しているのは、面談件数そのものを目的にしていないという点です。筑波大学の記述が最も明快です。

面談件数を増やすこと自体を目的とするのではなく、各研究課題について何を確認し、どの様な成果につなげたいかを事前に明確にし、その目的にあった企業・機関を選定してアプローチすることが基本です。

同大学は、日本の研究機関が海外で最もつまずく点も指摘しています。

技術の新規性や研究としての面白さを説明するだけでは、その価値が十分に伝わらないことがある

代わりに整理すべきものとして挙げられているのは、「どのような医療上の課題を解決しようとしているのか」「既存の治療法や技術と何が異なるのか」「将来どのような製品やサービスとして届けることを想定しているのか」の3点です。

そして、1回で成果を求めるべきではないという指摘もあります。京都大学の3年連続出展についての一文です。

国際的な信頼関係は、一度の参加で築けるものではありません。

参加・出展にいくらかかるのか

2027年の料金は未公表で、登録開始は2027年1月です。以下は2026年の通常料金（5月22日〜6月25日）で、2027年の予算を組む際の目安になります。

各区分に含まれるものは明確に分かれています。

• Premier Access：BIO Partnering、教育セッション、ネットワーキングレセプション、昼食、展示会場、企業プレゼンテーション、Start-Up Stadium
• General Access：上記からBIO Partneringを除いたすべて
• Basic Access：展示会場、企業プレゼンテーション、Start-Up Stadiumのみ。セッションもレセプションも昼食も含まれません

商談を目的に行くならPremier Access一択で、それ以外の選択肢は事実上ありません。BIO会員になれば最大700ドル下がります。

その他の費用です。

出展ブースに含まれるのは、展示スペース、出展者名バッジ、10フィート四方あたり出展者バッジ5枚で、装飾は出展者の責任です。カーペット敷設は必須です。公式の設営業者はFreeman Decoratingですが、外部業者を登録して使うこともできます。

会場のペンシルベニア・コンベンションセンターは、労使協定（Customer Satisfaction Agreement）で出展者の作業権限が広く認められている点が特徴です。この協定は10年契約で、フィラデルフィア観光局によると2029年5月まで延長されており、2027年大会をカバーします。通年雇用の自社社員は、ブースの大きさにかかわらず、自社所有の資材であれば設営と撤去を自分で行えます。自社の電動工具と6フィートまでの脚立の使用、グラフィックと看板の設置、床材の敷設、レンタルでないAV機器の設置、ドレープライン沿いの配線も可能です。ただし外部施工業者（EAC）を使う場合はこの権限が消え、レンタルAV機器、来場者が触る端末、床下配線には電気工事士が、機械類と重量物には専門のリガーが必要です。1.6平方メートルのパネル1枚には無関係な話ですが、自社で機材を持ち込む場合には効いてきます。

渡航費と宿泊費は別途かかります。直行便がないため、他の米国カンファレンスより移動時間も人件費も上振れします。貴社の条件での概算は、下のツールで試算できます。

日本企業にとって行く価値はあるか

会社の段階によって、答えは3つに分かれます。

行くべき企業。 米国での導出（ライセンスアウト）、共同研究、資金調達のいずれかを事業計画に持っている創薬・創薬支援・再生医療の企業です。理由は単純で、相手がここにいるからです。BIO Partneringの登録者9,743人は、全員が商談のために3,000ドル以上を払って来ています。イーライリリーが115名を送り込んでいるのは展示のためではありません。日本の大手4社（第一三共、中外製薬、塩野義製薬、アステラス製薬）がすでに大型の商談団を出していることも、この会議の質を裏づけています。ただし、Premier Accessを買ってください。パビリオンのバッジだけではBusiness Forumに入れません。

JETROパビリオンを検討すべき企業。 中堅・中小企業で、英語での製品情報と会社説明が用意でき、会期を通じて自社の担当者を1名以上張り付けられる企業です。47万円という金額は、単独出展が事実上できない（3年ポイント制）この会議において、日本の中小企業がフロアに立つ唯一の現実的な手段です。大阪府内の企業なら半額、都内の企業なら最大100万円の東京都支援が使える可能性があります。ただし条件は厳しく、代理商談は禁止、承諾メール後のキャンセルは100%、2027年の募集はまだ発表されていません。予算計画をパビリオン前提で組むのは、公募が出てからにしてください。

行かなくてよい企業、あるいは別のイベントを選ぶべき企業。 米国での提携も導出も資金調達も計画にない企業です。バッジが3,950ドル、直行便なし、ホテル代別で、成果が「情報収集」で終わるなら費用対効果は合いません。また、目的が特定分野に絞られているなら、より小さい会議のほうが密度が高くなります。核酸・ペプチド医薬ならTIDES USA、バイオプロセスとCDMO選定ならBioProcess International US West、原薬とサプライチェーンの商談ならDCAT Week、精密医療ならPMWCが、それぞれBIOより目的に近い場所です。

最後に、行くと決めた場合の実務を1つ書いておきます。BIOは年1回のイベントではなく、年間のリズムの一部として使われています。ジェトロが取材した日本企業の言葉です。

本イベントを、6月に行われる『BIOインターナショナル・コンベンション』や11月の『BIO-Europe』で面談した企業とのフォローアップ機会に役立てている。

これは1月にサンフランシスコで開かれるBiotech Showcaseについての発言です。6月のBIOで会い、11月のBIO-Europeで進め、翌1月のJPMウィークで詰める。この3点を1つの流れとして設計している企業が、実際に成果を出しています。BIO単発の出展を検討しているのであれば、その前に年間の商談カレンダーを引いてください。貴社の状況を踏まえたご相談は、下記から承ります。